ング戦略に肯定的な企業は、経営規模が「100〜299人」の所で80.6%、「300人以上」の所で70.2%と、規模が拡大化し組織化されるに伴って同戦略を指向する傾向がみられる。

同様に売上高伸び率別にみると、売上高伸び率「15%以上増加」企業では、同戦略を約82%程度の高い支持率で肯定しているものの、同伸び率「5〜15%減少」企業においても同戦略に約88%の高い割合で指向しており、規模、売上高伸び率の要因よりも業種性向が強く規定していることが推測できる。

?A「高いシェアよりも、利益確保を優先」する企業像

図表3-6で業種別にこの市場戦略の傾向をみると、「全製造業」と「卸・小売商社」が70%強（「その通りあてはまる」「ある程度あてはまる」を合算）で「高いシェアよりも、利益確保を優先」する戦略に肯定的である。この内、「機械金属・電子・電機」は80.8%の高い割合で同戦略を指向している。一方「金融」は、同戦略に対して「あまりあてはまらない」とする否定的割合が38.1%で、肯定的反応の45%に迫る割合を占めるなど、他業種とは異なる顕著な業種性向を示している。

規模別では業種別にみる程明瞭な特徴はみられないが、経営規模が拡大するにしたがって同戦略に肯定的割合が高まっている。つまり経営規模が拡大するにしたがって「高いシェアよりも、利益確保を優先」戦略を採用する割合が高くなってくる。

同様に売上高伸び率別にみると、売上高伸び率が高い企業は当然のように同戦略に強い肯定割合を示しているが、売上高伸び率がマイナスの企業にも同様の割合で同戦略を支持していることから、同戦略は規模、売上高伸び率よりも業種性向が強い要因と考えられる。

?B「競合他社との共存共栄」を図る企業像

上記の2つの戦略に対して以下の「競合他社との共存共栄を図る」「高シェアを指向し、コス

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